問題社員への対応
特定の社員の言動により、他の社員に悪影響が生じることがあります。
ミュウパートナーズは、面談等を通じて現場で何が起きているのかを確認し、問題となっている社員への対応や、会社側のマネジメントについて整理します。
一人の社員への対応をきっかけに、会社として社員とどう向き合うかを見直した事例を紹介します。
概要
支援テーマ
問題社員への対応
支援前の課題
特定の社員に、周囲への攻撃的な言動や、上司に対する強い態度などが見られ、職場への影響が生じていた。
会社は問題を認識していたものの、特に対応せずに放置していた。
ミュウパートナーズの支援
社員への面談等を通じて、問題となっている言動や周囲への影響を確認。
本人への対応を示しながら、会社がどのように社員に関わるべきなのか、教育や評価、フィードバックの方法について課題を整理。
支援後
問題社員を生まないために、教育制度やフィードバックの仕組みを取り入れた。
問題を避けても、問題そのものはなくならない
当社が支援する前から、ある社員の言動が問題となっていました。
周囲への攻撃的な言動や、上司に対する強い態度が見られ、他の社員にも影響が出ていました。
会社も問題を把握していましたが、大きな問題が起こっていなかったので、放置していました。
放置しても、問題そのものはなくなりません。ある日、対応を迫られることが起こりました。
当社はまず、社員への面談等により、現場で起きていることや、日常のコミュニケーションについて、事実の把握をしていきました。
面談から見えた、本人と会社の認識のズレ
面談を進める中で、本人だけでなく、会社側にも課題があることが見えてきました。
会社では、以前から問題となる言動を認識していましたが、その都度、本人に十分なフィードバックが行われていたわけではありませんでした。
実は、会社として本人への評価は低かったのですが、
「どの行動に問題があるのか」
「会社としてどのような行動を求めているのか」
を、本人に伝えていませんでした。
会社は、「評価を低くすれば気づくだろう」と考えていたのかもしれません。しかし、本人が認識していない限りは自ら気づくことはありません。
本人や会社に確認を行った結果、こうした認識のズレが明らかになりました。
本人への対応と、会社側の見直し
問題となる言動については、会社として必要な対応を進めました。
同時に、「なぜ問題がここまで続いてしまったのか」という会社側の課題についても整理しました。
その一例が、社員へのフィードバックです。
日頃から社員に期待することや、改善してほしいことを伝えることは大切です。しかし、もっと大切なのは、フィードバックのタイミングです。問題を感じたときに指導しなければ、本人はそれでいいと受け取るのです。
適時フィードバックによって、お互いの認識のズレを調整する必要があるのです。
本人が退職し、会社に残ったもの
対応を進める中で、最終的には本人から退職の申し出があり、会社を離れることになりました。
しかし、この事例で重要なのは、問題となっていた社員が退職したことではありません。
問題への対応を通じて、
「問題となる行動を社員へどう伝えるのか」
「会社として何を求めているのか」
「管理職は社員とどう向き合うのか」
を、会社自身が改めて考える機会になりました。
また、社員への面談を通じて、経営者がそれまで気づいていなかった社員の考えや、会社に対する姿勢も見えてきました。
一人の社員の問題に対応することが、組織全体を見直すきっかけにもなりました。
問題社員だけを変えれば、問題は解決するのか
問題社員がいると、その社員本人に原因を求めたくなることがあります。
もちろん、本人自身に改善すべき問題がある場合もあります。
しかし、問題となる言動が長期間続いている場合、その背景には、
- 問題を指摘する機会がなかった
- 会社が求める行動が伝わっていなかった
- 評価と日常のマネジメントがつながっていなかった
- 問題への対応を避けてきた
といった会社側の課題が隠れていることもあります。
ミュウパートナーズでは、誰か一人を「問題社員」と決めつけるところから支援を始めません。
現場で何が起きているのかを確認し、本人と会社双方の課題を整理しながら、その会社に必要な対応を考えます。
こんなお悩みありませんか
- 特定の社員の言動に、管理職や周囲が振り回されている
- 問題社員への対応方法が分からない
- 問題となる言動を本人へどう伝えればよいか分からない
- 問題をこれまで放置してしまった
- 社員へのフィードバックが十分にできていない
- 社内だけでは問題を客観的に整理できない
社員個人だけを問題にするのではなく、現場で起きている事実から、本人と会社双方の課題を整理します。
ミュウパートナーズは、個別の問題への対応とともに、会社が人と組織の課題に向き合えるよう支援します。