ビジネスマナー研修は、新人だけが受けるもの？
ビジネスマナー研修は、新入社員が最初に受ける研修というイメージがあります。
あいさつ、名刺交換、電話対応、敬語など、社会人としての基本を学ぶためです。
しかし、マナーの目的を「型を覚えること」だけに置くと、本当の意義を見失います。
ビジネスマナーは、相手に安心して仕事を任せてもらうための一種の戦略的行動でもあります。
そういう点で、新人だけが受講すればよいというものではないのです。
マナーの目的は「正解どおりに振る舞うこと」ではない
名刺の渡し方や席次などには、一定の型があります。
初めて社会人になる人にとって、ビジネス上の一般常識として、こうした型を知ることは必要不可欠です。
そこで大切になるのが、「なぜ、そのように振る舞うのか」を考えることです。
ビジネスマナーは、決められた型を守ること自体が目的ではありません。
相手への敬意や思いやりを、仕事の場でどのように行動として表すか。
そのための共通した考え方や振る舞いが、ビジネスマナーなのです。
顧客が見ているのは新人だけではない
- 電話に出た社員の対応
- メールの文章
- 訪問時の振る舞い
- 問い合わせへの返答
顧客は、一人ひとりの行動を通して会社全体を見ています。
管理職やベテラン社員であっても、
返信が遅い
説明がわかりにくい
相手によって態度を変える
といった行動があれば、会社への信頼に影響します。
マナーは、新人が先輩に叱られないために覚えるものではありません。
顧客や取引先との信頼関係を支える、日々の業務行動の一つです。
実際に当社が担当したビジネスマナー研修でも、新入社員だけでなく、社長やベテラン社員にご参加いただくことがあります。
社員を指導する立場だからこそ、自分自身の対応を改めて確認するという目的もあるのです。
新人に教える前に、社内で基準をそろえる
新人向けのビジネスマナー研修を受講し、現場に配属されたときによく起きるのが、「研修ではこう習ったのに、配属先では違うことを言われた」ということです。
もちろん、部署や業務によって対応が異なることはあるかもしれません。
しかし、先輩ごとに言うことが違ったり、上司自身が研修で教えたマナーを守っていなかったりすれば、新人は何が適切な行動なのか判断できません。
場合によっては、「研修で習ったことは、実際の職場では守らなくてもよい」という認識につながることもあります。
これは、新人だけにビジネスマナーを身につけさせることの限界でもあります。
前述したように、ビジネスマナーは新人だけに必要なものではありません。
お客様や取引先から見れば、新人もベテラン社員も管理職も、その会社を代表する一人です。
相手への敬意や思いやりをどのように行動で示すのかという基本的な考え方は、社内で共有されているべきです。
新入社員にビジネスマナーを教えるときは、先に「自社ではどのような対応を大切にするのか」といった共通の基準を整えることが大切です。
そして、それを全社員が実践していれば、新入社員も教えられたマナーを守るようになるのです。
マナーは企業文化の一部になる
社内で共通の基準を決めても、それだけで社員の行動が変わるわけではありません。
大切なのは、日々の業務の中で実践し続けることです。
新入社員だけでなく、先輩社員や管理職も同じ考え方に基づいて行動していれば、「この会社ではこうする」ということが自然に伝わっていきます。
一人ひとりが相手への敬意や思いやりを行動に表し、それが社内で繰り返されることで、やがて会社の当たり前＝文化となります。
ビジネスマナーは、単なる知識や型ではなく、こうして企業文化の一部になっていくものだと考えています。
実際に当社が担当した研修でも、受講後に「講習会で学んだことを早速取り組んでいる方もいる」と主催者様からお声をいただきました。
研修を受けたその日だけ理解するのではなく、その後の行動につながることが大切です。
自社に合ったマナーを、社内で育てていくために
ビジネスマナーには基本となる型があります。
一方で、実際の仕事で求められる対応は、業種や顧客、会社が大切にしている価値観によって異なります。
だからこそ、一般的なマナーを一方的に教えるだけではなく、「自社ではお客様にどう接するのか」「どのような行動を大切にするのか」まで研修の中で考えることが、実は重要なのです。
ミュウパートナーズでは、決められた研修をそのまま実施するのではなく、実際の業務や職場で起きている課題を確認しながら、各社に合わせて研修内容を設計しています。
また、一度研修を実施して終わりにするのではなく、その後は自社で社員教育を続けられるよう、研修内容や教え方を整理する「研修の内製化支援」にも対応しています。
- 一般的なマナーを教えるだけではなく、自社らしい顧客対応を社員に共有したい
- 新人だけでなく、既存社員も含めて行動の基準をそろえたい
- 将来的には、自社で社員研修を実施できるようにしたい
そのような場合には、自社の文化や実際の業務に合わせた研修設計から一緒に考えていきましょう。
